一塁へのヘッドスライディングをめぐる判定が、大きな反響を呼んだプロ野球の試合があった。

2021年4月25日の巨人―広島戦（東京ドーム）。2－8の劣勢から8回に巨人打線が打者一巡の猛攻で一挙６点を奪って同点に。さらに２死三塁と勝ち越しの好機で松原聖弥の叩きつけたゴロの打球は遊撃へ飛んだ。

松原は快足を飛ばし、一塁ベースにヘッドスライディングを敢行したが塁審の判定はアウト。原監督はリクエストを球審に求めたが、判定は変わらず、巨人の攻撃は同点どまり。チームは続く9回表に勝ち越しを許し、8-9のスコアで敗れた。

「松原は責められませんが、そのまま一塁ベースを駆け抜けたらセーフだったと思います」実は昭和のプロ野球選手を見ると、ヘッドスライディングはほとんど見られませんでした。高校野球はチームのモチベーションを上げる側面でやっていましたけどね。

プロでも多く見られるようになったのは平成に入った30年ほど前からですかね。ただ、イチローはやっていませんでした。ケガのリスクもあるし駆け抜けた方が速い。今はリクエストで映像を見て審判も確認するのでメリットが少ないと思います」（スポーツ紙デスク）

https://www.j-cast.com/2021/05/03410462.html

公開日: 2021/05/04

長野・槍ヶ岳で男性3人が登山道などで倒れているのが見つかり、ヘリで搬送されたが、いずれも心肺停止の状態。

3日午後、「槍ヶ岳の近くで仲間の1人が滑落した」と警察に通報があった。

その後、連絡が取れなくなり、3日夜に山岳救助隊員が山頂直下の山小屋から50メートルほどの登山道で、
倒れていた岐阜県の28歳の会社員を救助した。

救助された当時は意識があったが、4日朝、県警のヘリで搬送された時は心肺停止状態だったという。

また、岐阜県の30代男性と愛知県の40代の男性も、いずれも心肺停止の状態で発見された。

https://www.youtube.com/watch?v=pu-8AWGARPo&feature=youtu.be

アメリカ産の牛肉について、国内の生産者を保護するために関税を引き上げる「セーフガード」という措置が発動される見通しとなっていることについて、
野上農林水産大臣は、閣議のあとの記者会見で、発動されたとしても国民生活に大きな影響があるとは考えにくいという見方を示しました。
アメリカ産の牛肉をめぐっては、輸入量が日米貿易協定で定めた今年度の基準を上回ることが確実になっていて、
政府は近く、国内の生産者を保護するための「セーフガード」という措置を発動する見通しです。
その場合、発動日から30日間、アメリカ産の牛肉の関税は現在の25.8％から38.5％に引き上げられます。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210316/k10012917271000.html

◎記事元ソース名／屏東産パイン、西友1日で完売 出荷増量要請も／台湾

（台北中央社）日本の大手スーパー、西友で11日に販売された南部・屏東県産のパイナップルが発売当日に完売したことが分かった。
同県政府が13日までに明らかにした。
西友側からは出荷量の増量要請が寄せられており、同県の日本向け輸出量は昨年のほぼ倍に相当する2500トン達成が見込めるという。

同県政府は2019年、西友の親会社、ウォルマート・ジャパン・ホールディングスと契約を締結。昨年、西友向けにパイナップルを
約300トンを輸出した。
2月には今年の第1陣が出荷し、今月11日午前、300店余りで店頭に並べられたが、同日午後には全ての店舗で売り切れとなったという。

（以下略）

フォーカス台湾　3月14日
https://japan.cna.com.tw/news/asoc/202103140003.aspx

職場の感染対策として推奨され、企業に広がった「テレワーク」。しかし、派遣社員から「テレワークをさせてもらえない」という
相談が労働組合に相次ぎ、中には労働トラブルに発展するケースも出ています。

東京にある労働組合「総合サポートユニオン」には、2度目の緊急事態宣言が出された1月7日からおよそ1か月間で派遣社員から
テレワークに関する相談が33件、寄せられたということです。

「派遣だからという理由でテレワークが認められず、無給の休みにされる」とか「派遣は時短にもならない。差別を感じる」などと、
派遣社員がテレワークをさせてもらえないという相談が多いということです。

相談を受けている総合サポートユニオンの池田一慶さんは「企業はまず直接雇用の社員を守ろうとするため、派遣社員は後回し
になっていると感じる」と話しています。

テレワークをめぐって派遣社員と、派遣先の会社との間で、トラブルになり、裁判にまで発展するケースが出ています。

都内の40代の女性は、去年春の緊急事態宣言の際、派遣先の会社にテレワークを希望しましたが、同じ部署の派遣社員3人は
認められなかったということです。

女性は「テレワークを早くしたいと何度もお願いした。まさか感染対策まで差別されるとは思わず、すごく怖かったし、
納得できなかった」と話しています。

一方、派遣先の会社の役員はNHKの取材に対し、「派遣社員であることを理由にテレワークをさせなかったわけではなく、
情報漏えいへの対策が難しいことや、多額のコストがかかることなど課題が多く、当時は対応できなかった。
今月から一部の派遣社員もテレワークをできるようにした」と説明しています。

派遣社員だった女性はトラブルの末に雇い止めされたなどとして、3月、東京地方裁判所に訴えを起こしました。

テレワークをめぐるトラブルについて、労働問題に詳しい千葉商科大学の常見陽平准教授は「新型コロナショックで働く現場が混乱した。
どこまで出勤を求めるかや、テレワークの際のセキュリティー、それに勤務管理などをどうするか、企業にとっては判断が難しかった
のではないか。合理的な理由がない場合は派遣社員と正社員との区別を無くすことが大事だ」と話しています。

厚労省 雇用形態で分けないで……（以下略）


NHKニュース 2021年3月16日 6時07分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210316/k10012916831000.html